2024プロスポーツ業界の動向は?スポンサー営業での成果のあげ方

2024.02.20

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昨今、ニュースでよく耳にする大谷翔平選手の活躍や、サッカー日本代表のアジアカップ、2023年にワールドカップがあったバスケットボールのBリーグ、などで盛り上がる国内プロスポーツですが、今回はこのプロスポーツ業界2024年の時流予測について、簡単に説明させていただきます。

2024年プロスポーツ業界の動向


「売上高、観客数はコロナ前に回復か」

 多くの業種と同じように、プロスポーツ業界もコロナによる影響を大きく受けた業界の一つですが、Jリーグ、Bリーグが発表している決算書から、2023年のクラブ売上高を見ると、コロナ前の2019年度と比較して、2023年はほぼ回復しており、中には過去最高収益をあげるクラブも現れてきています。
また、入場料収入も同じく、コロナ前の2019年と比較して、約80%程度まで回復しており、多くの人々がプロスポーツ観戦を従来通り楽しむ姿に戻っている、ということがお分かりになるのではないかと思います。
 それに加えて、チーム人件費は(主に選手の人件費を指します)年々増加しており、強いクラブを作るための基盤となる選手を獲得するために、各クラブは収益をあげ、選手を獲得するための資金の準備が必須になってきております。

「国内プロスポーツ、大きな変革期へ」

 また、スポーツ庁は「スタジアム・アリーナ改革」を掲げ、スタジアム・アリーナを「観るスポーツ」の価値や潜在力を最大化させるための集客施設として、改革を本格的に進め、試合会場を核とした地域課題の解決、地域経済の活性化および地域の持続的成長を目指す動きが全国的に拡がっています。
 それに伴って、スタジアムやアリーナの建設が全国的に進み、バレーボールリーグは新リーグ体制(SVリーグ)へと動き出しました。またバスケットボールのBリーグは新たに2026年から競技成績による昇降格制度を廃止し、エクスパンション型へと以降する新リーグに向けて動き出し、各クラブ、ライセンス審査をクリアするために、収益アップを急いでいます。

 これらの動きは、国内のプロスポーツ業界の動きが活性化しているということを表す一方で、各地域に様々なプロスポーツクラブが増えることによる、同商圏内でのスポンサー候補企業の取り合いも起こり得る、ということも意味しています。

「いかにクラブ収益をあげるか、各クラブ見直しが必須に」

クラブは収益をあげ、強いチームを作り、いかにして地域活性に働きかけることができるか、興行として他クラブとどう差別化を図るかを本気で考えなくてはならなくなるでしょう。では、クラブはどのようにして収益をあげていけば良いのでしょうか。
プロスポーツクラブ事業において、収益の柱となるのは

  • 入場料
  • 広告業
  • 放映権料
  • リーグ配分金


で、どの分野も注力する必要がありますが、(グッズ売上をあげられているクラブは少ない)中でも、収益の半分以上を占めるのが「広告料収入」所謂、スポンサー収入です。
クラブはまずこの収益の柱であるスポンサー営業を強化し、収入の安定と成長を図る必要があり、ここに注力できるかが今後のクラブの明暗を分けることになるかと思われます。

「スポンサー営業で成果をあげるために」

スポンサー営業で成果をあげるための手順としては、

  1. 自クラブの強みの再確認
  2. クラブが今後必要な費用の算出
  3. 2から算出される、営業スタッフの人員の確保
  4. 確保した営業スタッフのマネジメント

で、中でも「4.営業スタッフのマネジメント」は属人性が高いスポンサー営業においては、難易度が高いです。
ただ、どの業界でも営業成果をあげるためには、「質」と「量」を上げていくという原理原則はスポンサー営業においても変わることはなく、営業の手法、または各営業先に合わせたアプローチ方法など、出来る限りマニュアル化を進め、それらを営業スタッフ一人一人に落とし込むことで、成果の最大化を図ることが可能になります。

営業成果 = 質 × 量

かつての、国内プロスポーツから少しずつ変容を遂げているこの業界ですが、上記のように、一番の収益の柱であるスポンサー営業に注力し、獲得した収益で更に投資を行い、地域の人々や子供たちに夢や希望を与えていく、そんな健全な経営が更に国内のプロスポーツを発展させていくことになるでしょう。

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まとめ

今回は、国内におけるプロスポーツ業界の動向と、これから取り組むべきポイントについて解説させていただきました。中でも、プロスポーツクラブが収益をあげるために、その柱である、スポンサー営業の重要性について述べましたが、船井総研では、このスポンサー営業において各クラブや、地域に合わせた営業マニュアルを作成しております。さらに詳細が知りたい方は下記の無料ダウンロードレポートにまとめましたので、一読いただけますと幸いです。
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